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東京最古のおにぎり専門店の職人がパリで握る おにぎり協会、SIAL Paris 2026で5社の日本産米を日替わり紹介

東京最古のおにぎり専門店の職人がパリで握る おにぎり協会、SIAL Paris 2026で5社の日本産米を日替わり紹介
小寺裕雄農林水産副大臣(左)に、冊子を使って取り組みを紹介するおにぎり協会代表理事の中村祐介(2026年10月18日)
小寺裕雄農林水産副大臣(左)に、冊子を使って取り組みを紹介するおにぎり協会代表理事の中村祐介(2026年10月18日)

パリの国際食品見本市で、職人の握りたてを提供

2014年に設立された、日本で唯一おにぎりを専門とする一般社団法人おにぎり協会(代表理事:中村祐介)は、フランスで2026年10月17日(土)から21日(水)まで開かれている国際食品見本市「SIAL Paris 2026」で、おにぎりの実演と試食を行っています。会場はパリ・ノール・ヴィルパント展示場で、ブースはホール4・P-208です。日本から参加した「おにぎり浅草宿六」三代目・三浦洋介氏の実演は、各回とも多くの来場者でにぎわっています。実演はパリ現地時間の11時・13時・15時に行われています。

この取り組みは、一般社団法人全日本コメ・コメ関連食品輸出促進協議会(全米輸)が進める、日本産コメ・コメ関連食品の輸出促進プロモーションの一環として実施されています。10月18日(日)には小寺裕雄農林水産副大臣が実演会場を訪れておにぎりを試食し、中村代表理事が冊子を使って今回の取り組みを紹介しました。

1954年創業の専門店三代目が見せる技

三浦氏が三代目を務める「おにぎり浅草宿六」は1954年創業で、東京で最も古いおにぎり専門店です。おにぎり協会のメンバーでもある同店は、『ミシュランガイド東京2019』に初めて掲載されて以降、複数年にわたってビブグルマンに選ばれています。

実演では、米選び、炊飯、塩加減、握る力によって生まれる味わいや食感を紹介しています。手に持ったときには形を保ち、口に入れるとやさしくほどけるおにぎりを、来場者の目の前で握って提供しています。炊飯にはPanasonicの業務用IH炊飯器「SR-PGE54SXB」を使用し、おにぎり協会の認定店であるベルリンのおにぎり専門店「TOKYO GOHAN」のスタッフ2名が実演をサポートしています。

おにぎりを手にする小寺裕雄農林水産副大臣(2026年10月18日)
おにぎりを手にする小寺裕雄農林水産副大臣(2026年10月18日)

5社の日本産米を日替わりで、具材は鮭・ツナマヨ・煮穴子

会期の5日間を通じて、5社から提供された日本産米を日替わりで使用しています。おにぎりにしたときの香りや食感を通じて、それぞれの米の特徴を伝えるねらいです。使用している米と提供企業は次のとおりです。

  • くりや株式会社:高知県四万十産「にこまる」
  • 東洋ライス株式会社:「金芽ロウカット玄米」
  • 千田みずほ株式会社:山形県産「はえぬき」
  • 株式会社松原米穀:北海道産「さんさんまる」
  • 木徳神糧株式会社:茨城県産「にじのきらめき」

具材は鮭、ツナマヨ、煮穴子の3種で、煮穴子には対馬水産株式会社の製品が使われています。火を通した鮭の旨み、ツナマヨのまろやかさ、スライスした煮穴子のやわらかな食感を、日本産米とともに味わってもらっています。おにぎりを包む焼海苔は、朝倉海苔店の「おにぎり浅草宿六用焼海苔」(有明海産・縦半切)です。

左から、おにぎり協会代表理事の中村祐介、「おにぎり浅草宿六」の三浦洋介氏、TOKYO GOHAN代表の土屋亮泰氏。
左から、おにぎり協会代表理事の中村祐介、「おにぎり浅草宿六」の三浦洋介氏、TOKYO GOHAN代表の土屋亮泰氏。

冊子・現地向け発信・事業相談で海外展開を後押し

出展に合わせて、英語とフランス語を併記したA5判・全8ページの冊子(ブローシャー)を制作し、会場で配布しています。米から広がる日本の食文化、おにぎりの具材、握り方、食卓での楽しみ方などを写真とイラストで紹介しており、4ページでは3種の具材と焼海苔を取り上げています。協会の英語ページでは、スマートフォンでも閲覧しやすいPDF版を公開しており、日本のおにぎりや米の特徴を知り、商品・メニューづくりの参考にもできる資料として位置づけています。また、開催に合わせてフランス語で報道向けの情報を配信し、フランスのニュースサイトなどに、日本産米の魅力や三浦氏の実演を紹介する記事が掲載されました。

おにぎり協会は、日本の職人、おにぎり生産者、米・具材などの関連事業者の海外展開を支援しており、実演プログラムや多言語冊子といった、おにぎりの魅力を伝えるコンテンツの企画・設計も手がけています。実演・試食に加え、現地の言語での情報発信やメディア向けPRを通じて、職人や生産者の海外での認知拡大も後押ししています。同時に、海外でおにぎりをつくり、提供する人や企業を増やすことにも取り組んでいます。

日系・非日系を問わず、おにぎりの店舗や商品を展開したい人に向けては、米や具材の調達、サプライチェーンの構築、商品・メニュー開発、事業展開の相談に対応しています。会期中は中村代表理事も会場にいて、取材や事業相談を受け付けています。さらに、各国・地域における米とおにぎりの味の好みに関する調査も進めており、現地の食文化や食習慣への理解を深めることで、商品・メニュー開発や日本産米の新たな販路開拓に役立てていく方針です。

出典:おにぎり協会

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